SAP ERPでご利用中の機能がSAP S/4HANAでどのような影響があるかを確認するツールとして、SAP Readiness Check for S/4HANA(以降、Readiness Check)というレポートがあります。Readiness Checkは、2019年5月に新バージョンの”Readiness Check 2.0”がリリースされました用中の機能がSAP S/4HANAでどのような影響があるかを確認するツールとして、SAP Readiness Check for S/4HANA(以降、Readiness Check)というレポートがあります。Readiness Checkは、2019年5月に新バージョンの”Readiness Check 2.0”がリリースされました。
本稿では、Readiness Check 2.0の概要についてご紹介します。
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Readiness Check 2.0とは？
2019年5月にReadiness Check 2.0がリリースされました。(これまでのReadiness Checkは”1.0”となりました。) SAPノート2758146 (SAPノートの確認にはSユーザでログインする必要があります。) によるとReadiness Check 1.0のレポートは2019年7月11日まで作成でき、2019年12月31日までは照会できるとなっています。Readiness Check 1.0をご利用の場合、照会できる期間に、ファイルへエクスポートしておくことをお勧めします。
今後、Readiness Checkを実施する場合は、Readiness Check 2.0で実行する必要があります。
Readiness Check 2.0は、過去のSAP社へのリクエストをもとに、Readiness Check 1.0から改良が行われたものになります。例えば、S/4HANAの機能変更の中核にあたるシンプル化に関する情報が強化されています。Readiness Check 1.0では、シンプル化は現行環境に関連するSAPノートの一覧だけが確認できました。Readiness Check 2.0では、関連SAPノートごとの区分 (カスタムコードに関係するのか？対応は必須か？移行前に対応が必要か？) で分類分けされるようになりました。
Readiness Check 1.0の内容と比べると、確認のポイントがわかりやすくなったと感じます。
※ Readiness Check 2.0のシンプル化画面
Readiness Check 1.0との違いは？
前項でシンプル化の情報が強化されたことはお伝えしました。他に違う点として、SAP S/4HANAへのコンバージョンの事前処理としてSimplification Item Checkがあります。もともと独立した処理でしたが、Readiness Check 2.0では、このチェック結果を、Readiness Checkでも確認できるようになりました。(*1) Simplification Item Checkとは、コンバージョンに必須の事前処理で、移行に必要なカスタマイズが設定されているか、などがチェックされます。Simplification Item CheckをReadiness Checkで実行することは必須ではありません。Readiness Check 2.0でSimplification Item Checkの結果を確認できるようにしたのは、移行影響を把握するために、計画段階での実行を促すためではないかと思われます。
一方、Readiness Check 2.0から利用できなくなった機能もあります。例として、Solution Managerからのレポート出力はできなくなりました。また、ファイルへのエクスポートができなくなりました。複数名でレポートを確認したい場合、Sユーザでログインし、WEBで確認する必要があります。これからのリリースで機能が復活するかもしれませんが、現時点(2019年6月)では、利用できなくなりました。
(*1) Simplification Item Checkの実行には、Readiness Checkの設定の他に、追加の作業が必要になります。
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