企業の基幹システムとして広く導入されているSAPですが、真価を発揮するには周辺システムとの連携が不可欠です。本記事では、SAPとデータ連携を行う重要性や成功のポイント、具体的な連携システムの例を解説します。システム間をシームレスに連携させることで、業務効率化やデータの一元管理が実現できます。

連携に課題を感じている方や、次世代SAPへの移行を検討している方はぜひ参考にしてください。

SAPシステムにおけるデータ連携の重要性

グローバルで高いシェアを誇るSAP ERPソリューションは、1992年に最初のERPソリューションとなる「SAP R/3」がリリースされて以降、世界の先進企業の統合的ITシステム環境の構築を支援し続けてきました。近年では「SAP S/4HANA」などERPソリューションも多様化し、大企業はもちろん中小企業にとっても有効なシステムを提供しています。

SAP ERPを導入して統合的なITシステム環境を構築したとしても、既存システムの必要性が消えるわけではなく、むしろSAPシステムと連携することでより高い効果を得られることも少なくありません。ここでは、SAPシステムにおけるデータ連携がなぜ重要視されているのか、その背景について詳しく解説します。

なぜ既存システムとの連携が必要なのか

企業がSAPシステムを導入する際、すべての業務をSAPの標準機能だけで完全に網羅することは現実的ではありません。企業には独自の商習慣や長年培ってきた業務プロセスが存在し、それらを支える周辺システムやレガシーシステムがすでに稼働しています。そのため、SAPシステムと既存システムを適切にデータ連携させることが、業務の連続性を保ちながら全体最適化を図るための鍵となります。

既存システムと連携すべき主な理由は、下表のとおりです。

このように、SAPシステムの導入効果を最大化するためには、既存のIT資産を有効に活かしながら、各システム間でシームレスなデータ連携基盤を構築することが不可欠です。

ビジネスモバイル活用による適用シーンの拡大

近年、スマートフォンやタブレットといったモバイル端末は、単なる連絡手段のためのツールではなく、あらゆるビジネスシーンに深くかかわっています。ビジネスモバイルの活用によってSAPシステムの適用シーンが大きく拡大しているため、SAPシステムの導入とモバイル端末へのデータ連携はセットで検討すべき重要な要素となっています。

モバイル活用によって広がるSAPシステムの適用シーンには、以下のようなものがあります。

たとえば営業担当者が外出先からモバイル端末を通じてSAPシステムの最新データにアクセスできれば、商品やカラーバリエーションごとの在庫状況をその場で確認でき、顧客満足度の向上に直結します。また、現場の作業員がモバイル端末から直接データを入力してSAPシステムと連携させることで、情報のタイムラグがなくなり、業務全体のスピードと正確性が飛躍的に向上します。

SAPシステムと連携すべき主なシステム例

まずは、SAPシステムがどういったシステムとよく連携されているのかをご紹介します。各システムと連携する主な目的やメリットは、下表のとおりです。

フロントシステム

スマートフォンやタブレットといったモバイル端末は、従来単なる連絡手段のためのツールとして使用されてきましたが、現在ではあらゆるシーンでビジネスに深くかかわっています。

たとえば営業部門ではSAPシステムの在庫情報と連携し、商品やカラーバリエーションごとの在庫状況や納期回答などをその場で行うことができます。製造現場では生産ラインにSAPシステムと連携したタブレットを設置することで、出庫確認をリアルタイムに実施できるでしょう。

フロントシステムと連携する主な適用シーンは、以下のとおりです。

このように、モバイル端末から直接SAPシステムへアクセスできる環境を整えることで、業務効率化とデータ入力のタイムラグ解消が期待できます。

電子帳票システム

日々の業務の中で基幹システムから出力される帳票類は法令によって保存期間が定められており、さらに帳票類の控え等を含めるとその量は膨大になります。そのため電子帳票システムによって大量の帳票データを保存するニーズが増えています。

SAPシステムから日々生成される大量の帳票類を電子帳票システムに保存されるようにデータ連携すれば、帳票を適切に保管しながらライフサイクルを管理することも可能です。ペーパーレス化を推進し、監査対応や検索性の向上といったコンプライアンス強化にも大きく貢献します。

ワークフローシステム

SAPシステムにもワークフローを実現するアプリケーションは備わっていますが、すでに社内で使用しているワークフローシステムがあればそれを流用することで開発コストを低減し、工数も削減できます。そのためワークフローシステムをSAPシステムとデータ連携し、SAPシステム上でシームレスに承認プロセスが回るように構築する事例も多いでしょう。

既存のワークフローシステムと連携することで得られるメリットは、下表のとおりです。

このように、自社の業務プロセスに適した既存システムを活かすことは、システム定着化の観点でも非常に有効です。

BI（ビジネスインテリジェンス）ツール

SAPシステムなどのERPソリューションを運用するメリットの1つが、社内のあらゆる情報を一元的に管理し、分析して情報活用を促進できるということです。そのためには高度なBIツールと連携し、社内のあらゆるデータを多角的に分析することが大切です。

BIツールとの連携により、経営層から現場の担当者まで、それぞれの視点で必要なレポートをリアルタイムに可視化できるようになります。蓄積されたデータを迅速に経営の意思決定に活かすことができるため、企業の競争力強化に直結します。

EDI（電子データ交換）システム

企業にとって受発注業務を電子化するEDIシステムは最重要インフラの1つであり、SAPシステム導入後もその環境を変えることは容易ではありません。そこでSAPシステムと連携することで受発注データをもとに様々な業務アプリケーションと連携して、顧客や取引先との取引を大幅に効率化できます。

EDIシステムとSAPシステムをデータ連携する際の主なポイントは、以下のとおりです。

受発注業務の自動化は、業務の正確性向上だけでなく、大幅なコスト削減とリードタイムの短縮をもたらします。この他にもSAPシステムとデータ連携することでその利便性が向上したり、ビジネス課題を解決できるシステムはたくさんあります。

SAPシステムのデータ連携を成功に導くポイント

SAP ERPと他のアプリケーションでデータ連携を行う際は、いくつか注意すべきポイントがあります。システム間の連携をスムーズにし、ビジネスへの効果を最大化するための重要な要素を確認していきましょう。

連携するデータの種類と量を最適化する

まず注意すべきことが連携データを絞るということです。たとえばSAP ERPとBI（ビジネスインテリジェンス）ツールを連携するにあたって、SAP ERPから生成されるすべてのデータを連携することは現実的な話ではありません。

BIツールによって情報資産を分析するということは、特定のビジネスニーズがありそれを満たすためにBIツールを使用します。そのため、分析に必要なデータの種類や量はある程度決まっており、それに応じて適切なデータのみをSAP ERPから抽出することが大切です。不要なデータまで連携してしまうと、処理速度の低下やシステム負荷の増大を招く恐れがあります。

システムのサポート期限と次世代アーキテクチャへの対応

もう1つの重要なポイントは、2027年のSAPサポート期限終了問題を考慮することです。これまで主流であった「SAP ERP 6.0」の標準サポートは2027年末に終了することが発表されています。それに伴って次世代システムである「SAP S/4HANA」に移行するか、既存のシステムを延命するかなどの処置を取る必要があります。

サポート期限終了に伴う今後の選択肢は、下表のとおりです。

SAP S/4HANAは、従来のSAP ERP各ソリューションとは大きく異なったアーキテクチャを持っており、データ連携についても既存の方法がそのままでは適用できない可能性があります。従って、2027年のサポート期限終了を考えると、これからのデータ連携の方法を慎重に検討する必要があります。システム移行を見据え、事前に以下のような準備を進めておくことが推奨されます。

サポート期限が近づくにつれて、移行支援を担う専門ベンダーやIT人材の確保が難しくなる傾向にあります。安定した運用を維持し、データ連携を途切れさせないためにも、十分な余裕をもって移行計画を策定することが重要です。

次世代SAPシステムの特徴とデータ連携への影響

SAP S/4HANAに代表される次世代のSAPシステムは、インメモリデータベースを構築プラットフォームとして全面的に採用しています。これによりデータ処理が高速化されるだけでなく、従来のSAP ERPソリューションと比較してアーキテクチャや機能面で大きな進化を遂げています。次世代SAPシステムへの移行は、既存システムとのデータ連携手法にも大きな影響を与えます。

データベースに合わせたアーキテクチャの再構築

次世代SAPシステムは、単にインメモリデータベースを採用して性能向上を図っただけではありません。その能力を最大限に引き出すために、SAP ERPソリューションのアーキテクチャを全面的に再構築しています。データモデルが大幅にシンプル化されたことで、外部システムとのデータ連携においても、より効率的なアプローチが求められます。

具体的には、従来のリレーショナルデータベースを前提としたバッチ処理中心の連携から、リアルタイム性を重視したAPI連携への移行が進んでいます。下表のとおり、アーキテクチャの変更に伴うデータ連携の特徴を整理しました。

ユーザーエクスペリエンスの向上と画面の最適化

従来のSAP ERPソリューションは機能別にまとまった画面で設計されており、業務処理を行うにあたって多くの画面を行き来する場合が多くありました。次世代SAPシステムでは、業務を行うユーザーとその役割ごとに画面インターフェースが再設計されており、ユーザーエクスペリエンスの応答性が飛躍的に向上しています。

たとえば特定の業務においては、10画面から4画面で業務が完了できるよう設計されています。このような画面の最適化は、フロントシステムとのデータ連携において、より直感的でシームレスな情報のやり取りを可能にします。

コア機能への統合とシンプル化

もう1つの重要なポイントは、「Principle of One」という原則にもとづいて、システム間での重複をなくしながらコア範囲を再定義している点です。従来のSAP ERPソリューションでは、品目コードは最長18桁でしたが、製造業などでは桁が足りなくなる場面も多く、40桁の品目コードをサポートする機能を業種別ソリューションとして別途提供していました。これが次世代SAPシステムでは標準機能として統合されています。

このようにコア機能が統合・シンプル化されることで、周辺システムとのデータ連携においてもマスターデータの同期やマッピングが容易になります。ただし、既存の連携プログラムをそのまま移行できないケースもあるため、システム刷新のタイミングでデータ連携基盤の見直しを行うことが重要です。

データ連携を円滑に進めるための専門家の活用

SAPシステムのデータ連携は、既存の業務プロセスや多様なシステム環境と複雑に絡み合うため、高度な技術力と深い業務理解が不可欠です。そのため、自社の人材だけで解決しようとするのではなく、専門的な知見を持つ外部パートナーを積極的に活用することをおすすめします。

データ連携プロジェクトにおける専門家の役割

専門家は、各システムとのデータ連携の基本設計から開発に至るまで、高い技術力をもとにお客様のプロジェクトを成功に導きます。SAP S/4HANAへのデータ移行をはじめとして、既存アプリケーションのパフォーマンスチューニングやインメモリーデータベース設計、マルチテナントデータの管理など、様々なお客様の利用環境に合わせた導入経験をもとに包括的な支援を提供します。

専門家を活用する具体的なメリット

データ連携において専門家のサポートを受けることで、以下のようなメリットが期待できます。

実績豊富なパートナーの選定基準

データ連携を成功させるためには、移行プロジェクトの中で実際にお客様の課題を解決してきた実績を持つパートナーを選ぶことが重要です。パートナー選定の際に確認すべきポイントは下表のとおりです。

たとえば、アップグレードに関して手がけたプロジェクトの数が90件を超え、移行プロジェクトでも80件以上の実績を持つような専門ベンダーであれば、蓄積されたノウハウを活かした最適な提案が期待できます。確かな実績と高い技術力を持つ専門家をパートナーとして迎えることで、複雑なデータ連携プロジェクトにおいても確かな安心感を得ながら推進することが可能になります。

SAP連携に関するよくある質問

SAP連携はAPIで実装できますか？

SAP連携はAPIを利用して実装できます。

SAP連携はクラウド環境でも可能ですか？

SAP連携はクラウド環境でも可能です。

SAP連携はリアルタイムで行えますか？

SAP連携は要件に応じてリアルタイムで行えます。

SAP連携は既存システムと統合できますか？

SAP連携は既存のフロントシステムなどと統合できます。

SAP連携は開発コストを削減できますか？

SAP連携は適切なEAIツールの導入で削減できます。

まとめ

SAPシステムと他システムとのデータ連携は、業務効率化や迅速な意思決定において非常に重要です。連携するデータの最適化や次世代アーキテクチャへの対応を計画的に進めることが、連携を成功に導く結論となります。当社はSAPのスペシャリストとして、豊富な知見と実績をもとに、最適なソリューションをご提案します。SAPに関するご相談やお見積りのご依頼は、ぜひお気軽にリアルテックジャパンにお問い合わせください。